用語解説 

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リテラシー

概要

 特定の分野において、文字で表現することが難しい現象を理解することができ、さらに活用することができる能力を指す。

 使用される分野によって異なった意味を有し、「情報リテラシー」「金融リテラシー」などのように接頭語とともに使用することが多い。ほかにも「健康リテラシー」「科学技術リテラシー」等がある。語源の「literate」は「読み書きができる/学識のある/教養のある」を意味する形容詞であるが、接尾語「-acy」が付いたため性質や状態を表す単語になった。これが能力面において拡大され、上記の意味を持つようになる。

シーン

 リテラシーの意味するものは時代とともに変化し、それに伴い企業の対応も変わっていく。従来、「ITリテラシー」という概念が、コンピューターや表計算ソフトを使用する「コンピューター・リテラシー」と同義であった頃は、従業員のITリテラシーを高めるには、コンピューターやソフトウェアの研修を行うことが有効であった。しかし、パソコンを個人で所有し、ITリテラシーの意味が変わってきた現代においては、従業員が取得した情報を活用する能力を挙げる方法を考えることが、企業の情報システム部門が抱える課題のひとつである。

種類

 概要部分で挙げたようにリテラシーの種類は多岐に渡るが、現代は「情報リテラシー」「金融リテラシー」が特定の分野に関わらず使用されることが多い。

 まず情報リテラシーとは、従来は「情報機器の知識が豊富であり、自由に情報を取り出し活用する能力のこと」を指したが、現在は意味が拡大し「多大な情報を取捨選択・整理し使いこなす能力」として使用される。コンピューターとの関連から「ITリテラシー」とも混同されるが、後者と異なり必ずしも情報機器と関連するわけではない。「情報リテラシー」という言葉は、アメリカで初めて、1979年にPaul Zurkowskiの著書の中で使用された。日本での普及は1990年頃、文部科学省によって教育体系がまとめられるなど、一般的に普及するようになった。近年はインターネットの隆盛により膨大な情報を入手可能ではあるが、真偽を見極めるだけでなく、情報受け手の生活に活用する力がますます必要となってきている。

 次に「金融リテラシー」という言葉は、当初はアメリカのヘッジファンドや、数理的分析専門家であるクォンツが「金融知識」という意味で用いた言葉であり、変容して「金融に対する理解度や活用能力」として使用されるようになった。2000年代から文部科学省において、早期からの金融リテラシー教育の必要性が説かれるようになった。その背景には、終身雇用や年功序列型賃金制度が崩壊したことにより、会社に依存するのではなく個人で将来を選択する必要が増し、それに伴った金銭的知識を身に着ける必要が出てきたことがある。

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