用語解説 

このエントリーをはてなブックマークに追加
Evernoteに保存
印刷

インセンティブ

概要

 インセンティブとは、目標を達成するための意欲を刺激、誘引すること。または目標達成に導くために、金品や地位などで外部から意欲を刺激する見返りのこと。会社の業績をあげるために、従業員が貢献すれば、一時金などの報奨を支払う制度をインセンティブと呼ぶ。

 インセンティブ(incentive)とは、英語で刺激、動機、報奨金、報奨物という意味。意欲を引出すというモチベーションという単語との違いは、インセンティブが外部から意欲を刺激されるのに対して、モチベーションは自発的に意欲を引き出している点である。

 日本語では、刺激、誘引、報奨金、見返りなどに加え、意欲と言い換えられる場合もある。

種類

 プロスポーツ選手の契約などで、成績によって支給額が変動する報酬体系をインセンティブ契約もしくは出来高制と呼ぶ。他の分野でも、成績向上の意欲を刺激するような契約・報酬体系のことを指す言葉として広まっている。

 流通では、契約・販売数などに応じて、小売店の取り分が変動する契約形態や上乗せされる報酬のことをインセンティブと呼ぶ。

 経営では、従業員への長期的な労働意欲を刺激する施策として、自社株購入権のストックオプション制度を加えている企業がある。

シーン

 従業員の意欲を引出すための報奨制度が機能して会社の業績が向上した場合には「インセンティブが働く」、業績を残した従業員に表彰を与える場合は「インセンティブを与える」という表現があり、この場合はプラスの意味で使われている。

 マイナスの表現としては「年功序列を重視した給与体系であるために、能力や業績を高めるインセンティブが働きにくい」、業績が残せず見返りが支給されない場合に「インセンティブを満たしていない」というように使われる。

歴史

 インセンティブという言葉の使用頻度が高まった背景として、日本の企業が年功序列による給与体系から、成果主義へとシフトしつつあることが始まりとされている。同時に契約に関しても、業績、報酬を重視する変動型が増えたことも要因と考えられる。

 また1997年に商法が改正されストックオプション制度が解禁されたことは、日本の社会に給与以外でのインセンティブという概念を浸透させた契機のひとつといえるだろう。自社の株価を高める業績を残せば、自分が持っている自社株の価値が上がるという仕組みは、経営陣にとっても従業員のロイヤリティを高める手法として注目された。

一覧に戻る

メルマガ登録


「人材不足」を働き方改革で乗り越える


教育機関向け特集


自治体向け特集

ページトップへ

この用語に関連した記事を読む

close