用語解説 

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GDP

概要

 GDPとは国内総生産のことである。国内総生産とは、国内で生産された商品やサービスがどれだけの利益を生み出したかを数値で表したものである。たとえば、原価10円のものを加工して100円で販売店に納入し、販売店はその商品を200円で消費者に販売した際、加工業者は100円-10円=90円の利益を出し、販売店は200円-100円=100円の利益を出したことになる。これらを足した100円+90円=190円が生み出した利益となり、これらの値を日本国内で発生するものについて全て足したものがGDPとなる。

 GDPは「Gross Domestic Product」の略であり、直訳すると国内の製品の統計となる。
GDPが上がることは日本の経済成長を意味し、それに伴う税収や雇用も増えるためメリットは大きい。

種類

 GDPには名目GDPと実質GDPの2種類がある。名目GDPとは、先述したような販売などに伴い発生する価値の合計を表している。実質GDPとは、この名目GDPに対して物価の変動を加味したGDPである。たとえば100円のものが物価の変動で200円になった場合、販売した個数が同じであれば名目GDPにおける値も上がるが、実際には物価が上がったことが利益向上の要因となっており経済の規模が大きくなった訳ではない。そのため実質GDPは名目GDP÷物価指数のように物価の状況を踏まえて正確な経済成長を捉えるために計算される。

シーン

 GDPが上昇するということは、国内での商品及びサービスの販売が好調ということであり、販売が好調となると、その商品を製造する工場を増やしたり従業員を雇ったりすることが可能となる。それにより国民の雇用や生活は安定し、労働により給料を得た人は消費をするため、さらに商品の販売が好調となる。このように良い影響が波及するため、GDPが上昇することは非常に良いとされている。

 GDPの向上は国の発展を意味するため、海外の国ではGDPを水増しして報告する事例もある。そのため発表されたGDPを鵜呑みにするのではなく、どのように計算されたものであるかを把握することが必要となる。

歴史

 日本の経済指標としては、1946年以降、GNP(国民総生産)の値が用いられていた。GNPはGDPの値に加え、日本人が海外で稼いだ金額も追加されるものである。時代の流れにより日本企業が海外に進出するようになり、より国内における経済の指標を必要とした結果、1993年からは経済指標にGDPが用いられるようになり、現在の国内での経済成長を測る代表的な指標となった。

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