2016.12.15 (Thu)

理想的な会社の在り方とは(第8回)

管理職は社員の勤怠と体調を管理できているか

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 長時間労働は、従業員だけではなく企業にとっても悪影響を及ぼします。従業員に無理をさせて短期的に業績を上げたとしても、長期的に見れば、人材流失や業務効率の低下など、企業の成長を止める原因となるでしょう。

 しかし、この問題は簡単には解決できません。業界の体質上、長時間労働が必要となる場合や、繁忙期と閑散期の差が大きい企業など、さまざまな事情に左右されるからです。

 そのような事情でも、職場環境を改善していく方法があります。それは、管理職が部下の勤怠状況や体調を、正確に把握することです。管理職が肌感覚で問題ないと思っていても、従業員は疲弊しているかもしれません。現在の職場環境にどの程度問題があるのかを数字で管理すれば、企業として問題解決に取り組みやすくなるでしょう。

 ここでは、管理職が簡単に導入できる勤怠状況や体調の管理方法を紹介していきます。

タイムカードや手書きの勤怠管理の問題点

 勤怠管理とは、従業員の出勤時間や退勤時間、欠勤状況、休暇の取得状況などを正確に把握し管理していくことを指しています。このような内容から、勤怠管理といってまず思い浮かべるのはタイムカードでしょう。

 しかしタイムカードを導入することは意外とコストがかかるものです。打刻機本体に加え、従業員ひとりひとりの勤怠管理カードも必要になります。

 そのため、たとえば飲食やアパレルなど、店舗単位で見れば従業員が少ないような場合には、タイムカードを導入せずに、手書きや表計算ソフトなどのシートへの入力で勤怠状況を申告するようにしている場合もあります。しかし、これだと管理者に任せきりになったり、正社員やアルバイトなど、異なる雇用形態に対応することが難しく、かえって勤怠管理が難しくなる恐れがあります。

 勤怠管理が適切に行われなかったとしたら、管理職が部下の労働時間を正確に把握できていないことを意味しています。このような状況が続けば、サービス残業や無申告の休日出勤などが常態化し、管理職も知らないうちに職場環境が悪化しているような事態に陥る可能性もあります。

クラウドなら勤怠管理が簡単に

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