元気な企業はどこが違う?成功企業の戦略とは(第21回)

ヤマダ電機の「一斉閉店」による逆転劇

posted by 松木 陽平/studio woofoo(www.studio-woofoo.net)

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 2015年、家電量販店のヤマダ電機は、大幅な減収減益を記録しました。業績回復のためには、従来とは違った方針を打ち出さなければなりません。そこでヤマダ電機は、経営面での構造改革に加え、ただの家電量販店ではなく「IoT企業として成長していく」という方針転換を図りました。

 今回はヤマダ電機の変遷をたどりながら、なぜ業績回復に至ったかを紐解いていきます。

2015年の低迷の理由

 ヤマダ電機は2016年より、グループのビジョンに「IoT企業」を掲げ、構造改革を行っています。

 IoTとは、「Internet of Things」の略で、あらゆるものがインターネットにつながる「モノのインターネット」を表す言葉です。しかし、一見しただけでは、「IoT企業」が何を指すのかいまいちピンときません。この言葉を理解するためには、ヤマダ電機の業績が低迷した2014~2015年の状況から振り返る必要があります。

 それまでのヤマダ電機は、「最低価格保証」による競合店と一円単位の価格競争を行いながら、人口の少ない地域にも郊外型の大型店舗をいくつも出店するという拡大路線で売り上げを伸ばし、業界最大手の家電量販店として名を馳せてきました。

 しかし、ネット通販の台頭による価格割れや、拡大し過ぎたゆえの自社競合による共食い状態など、価格競争にも限界がきていました。さらに、エコポイント制度や地デジ化、増税前の買い替え需要の先食いなどの反動による長期的な業界全体の不振が、ヤマダ電機に陰りをもたらします。

 都市型店舗を中心とする量販店とは違い、郊外店舗を多く構える同社は、中国人旅行客による爆買いの恩恵もあまり受けられませんでした。

 こうした要因により、ヤマダ電機は2015年3月期において、売上高12.1%減、純利益50.0%減(いずれも対前年同期比)という大幅な減益を迎えてしまいました。

ヤマダ電機が下した「一斉閉店」という決断

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松木 陽平/studio woofoo(www.studio-woofoo.net)

広告代理店にて、大小問わずさまざまな企業のイベント制作・プロモーションなどに携わってきた経験を持つ。現在はフリーライターとして、企業の広告代理店にて、大小問わずさまざまな企業のイベント制作・プロモーションなどに携わってきた経験を持つ。現在はフリーライターとして、企業の採用などに関する制作・ライティングを中心に、健康管理からカルチャー関連まで幅広い記事を手掛ける。採用などに関する制作・ライティングを中心に、健康管理からカルチャー関連まで幅広い記事を手掛ける。

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