農業は自然相手のため24時間休む暇もないといわれていますが、ICT技術を活用することで作業の自動化が進み、作業の軽減化とともに時間の融通も利くようになるでしょう。

　また、GPSの位置情報を使い、トラクターなど農業機械の自動運転をする研究もされています。あらかじめ登録してある農地の形状などを元に、農業機械のハンドルや耕作装置などを自動制御。そして、無人で農地を耕し、肥料・農薬の散布まで行うのです。耕作機器の操作は複雑で、ハンドル操作など技術はもちろん、体力もいる作業ですが、自動運転によりつらい労働から解放されることでしょう。また、コンピューターに作業手順を入力しておけば、キーボードの操作だけで農作業ができるこということも夢ではありません。フルオートメーションの農業の時代がそこまで来ているともいえます。

農業経営にもICT化の技術を使う

　ここまでは農作業のハード面からのICT化をみてきましたが、ソフト面での農業のICT化も進んでいます。ソフト面とは、農業経営のICT化のことで、経営分析、生産技術、販売、物流などをクラウド技術で効率化・最適化するものです。ICT技術は農業分野への応用が最も遅れているともいわれ、それゆえ今後の展開が期待されています。

　農業とクラウドが結びつくことで、農作物の生産・収穫のデータに加え、収穫した農作物の流通や販売管理も可能となります。最近では収穫した農作物を農協に卸すことはせず、直売している農家も多いといいます。ICT技術を使えば、出荷業務、売上管理などPOSシステムのような管理が構築でき、農協に頼らずとも生産・販売ができるのです。

　また、このデータを蓄積することで、従来、経験で伝承することが多かった農業技術のノウハウを新たに参入する企業や若い個人に伝えることができ、後継者不足の解消になると期待されています。

参入障壁が下がり、日本の農業が活性化するか？

　農業のICT化で、農業技術が蓄積されれば、新規参入の障壁が低くなります。農地法の改正で多くの法人が農業分野に参入しており、ICT技術の活用で今後はさらにいろいろな分野からの新規参入者が増えることでしょう。

　農家の人々はICT技術の導入に積極的です。よくよく考えてみれば、農業は気温や湿度、日照時間など多くのデータを扱う産業なのです。つまり、ICT技術とは親和性が高いといえます。いままで蓄積した経験を数値化し、ICT技術で共有することで日本の農業は一歩先に進むことができるでしょう。そしてこれこそが、TPPの脅威から日本の農業を守る方法のひとつなのです。